売れない物件の売却に悩んだらセカンドオピニオンの利用がおすすめ｜大阪市の不動産売却はReテラス

セカンドオピニオンは主に医療現場で使われる言葉ですが、不動産売却時にセカンドオピニオンを利用する人も増えています。セカンドオピニオンを利用すると、第三者の目線から現在の不動産売却の問題点を洗い出せるため、スムーズかつ高値で売却しやすくなります。

こちらではセカンドオピニオンを利用すべき人や物件の特徴や、セカンドオピニオンの利用に最適なタイミングなどをご紹介します。大阪市でセカンドオピニオンをお探しなら、"64種類の売り方"から最適な売却方法を提案できるReテラスにご相談ください。

不動産会社に相談後も家が売れなければ「セカンドオピニオン」が必要

セカンドオピニオンとは、より納得のいく結果を出すために第三者に意見や見解を求めることを意味します。主に医療で使われる言葉ですが、不動産売却においてもセカンドオピニオンの存在は重要です。

不動産会社に相談後もなかなか購入希望者が見つからない場合、適正な売出価格が設定されていない可能性があるほか、広告活動や内覧対応が不十分な恐れもあります。あえて売却せずに放置する悪質な不動産会社もあるため、「おかしい」と思ったらセカンドオピニオンに相談しましょう。

売却できない・売却しにくい住宅の例

これからご紹介するような特殊な事情を抱えた住宅は購入希望者が見つかりにくく、スムーズな売却や希望価格での売却が困難です。不動産会社にも得意・不得意な分野があり、瑕疵物件などの売却を苦手とする会社に売却を依頼しても速やかな売却には期待できません。以下のような住宅を売却する際は、あらゆる不動産の売却実績が豊富な会社に相談しましょう。

瑕疵物件

いわゆる「事故物件」です。事件や事故の現場となり、心理的瑕疵や物理的瑕疵が発生した不動産のことを瑕疵物件といいます。瑕疵物件には告知義務があり、瑕疵の内容を説明する必要があるため、瑕疵の内容によっては簡単に購入希望者が見つかりません。

再建築不可物件

建築基準法などの制限を受け、現在の建物を解体した後に新しい建物を建築できない物件が「再建築不可物件」です。建て替えができないため老朽化が進みやすく、住宅ローンの融資対象外でもあるため、買主様を見つけるのが困難です。

ゴミ屋敷

不動産売却では家具・家財を含む残置物を売主様が撤去して買主様へと引き渡すのが基本です。ゴミが残ったままでは買主様が購入後にゴミを廃棄する必要があるほか、悪臭が染みついている恐れもあるため、スムーズに売却できません。

セカンドオピニオンに相談するタイミング

不動産会社と媒介契約を締結している場合、セカンドオピニオンへの相談がベストなタイミングは契約が切れる直前です。専任媒介契約の契約期間は3ヶ月間なので、売却開始から3ヶ月が経過しても売却の見通しが立たない場合はセカンドオピニオンに相談しましょう。

売却開始から1～2ヶ月ほどでセカンドオピニオンを利用すると、誰の意見が正しいのか判断できずに混乱する恐れもあります。「なぜ売れないのか」「今の不動産会社にはどんな問題がありそうか」を判断しやすくなる売却開始3ヶ月後が、他社の話を聞くのに最適なタイミングです。

なぜセカンドオピニオンへの相談が大事なのか

不動産が売れない理由は物件の特徴により異なります。「なぜ売れないのか」「どうすれば買主様が見つかるのか」を個別に考えなければ効果的な売り出し方が見つかりません。そのため、第三者による客観的な意見が聞けるセカンドオピニオンへの相談が有効です。

不動産売却は数千万円単位の取引になることが一般的です。利用する不動産会社によって売却額に数百万円の開きが出ることも珍しくありません。将来のライフプランを狂わせないためにも、セカンドオピニオンに相談してスムーズかつ高値での売却を模索しましょう。

セカンドオピニオンを利用しているのはどんな人？

不動産売却においてセカンドオピニオンは聞き慣れない言葉かもしれませんが、意外にも多くの人が利用しています。すでに不動産会社と媒介契約を結んでいる人の場合は「約3ヶ月が経過しても売却の見通しが立たない」「内見の希望者が少ない」「担当者の対応に満足できない」といった方がセカンドオピニオンを利用しています。

売却開始前にセカンドオピニオンに相談する人も少なくありません。「売却の手順を詳しく知りたい」「他の会社が提示した査定価格が適正価格かわからない」といったケースでも、セカンドオピニオンを利用する人は多いです。